騒音障害防止研究会Society of Occupational Hearing Loss

（１）Hearing Conservation Programの概要について
佐久間卓生（産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学）
プログラムの構成項目は、大きく次のように分類される。

①騒音ハザードの特定とリスク評価、②工学的な騒音対策の検討、③防音保護具の使用、

④訓練と教育、⑤聴力検査。各々についてどのような取り決めをするべきかに触れていき、

プログラムの全体像を概説する。

（２）騒音性難聴防止プログラムの企業での実践事例
中原　浩彦（東燃ゼネラル石油株式会社 川崎工場 環境安全部）
米国の騒音性難聴防止プログラムの企業での実践事例を紹介する。プログラムは、

屋外も対象に含めており、1) ドシメーターを用いた個人ばく露測定に基づくリスク

アセスメントおよび特殊健診によるフォロー、2) 高騒音場所での保護具着用ルール、

特に、95dBAを超える高騒音場所での二重保護具着用の徹底が大きな柱となる。

発表では、具体的な事例を多く交えながら紹介する。

文教会館　202号室

岡山コンベンションセンター　第6会場（301会議室）

（１）演者：中尾 智　　（株式会社アルバック）

（２）演者：新見 亮輔　（株式会社IHI）

マネキンで測定した遮音値

谷澤有美

産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学教室

2. 騒音作業の労働衛生リスクアセスメントのための

騒音作業の事例集研究

高畑真司

産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学教室

3. 製造業における騒音性難聴の取扱い及び課題

安部　健

ミドリ安全㈱顧問　労働衛生コンサルタント

公社)日本保安用品協会　保護具インストラクター

神奈川産業保健推進センター　地域担当相談員

演者：伊藤 昭好 先生

（産業医科大学産業保健学部安全衛生マネジメント学）

演題：騒音の許容基準と妥当性について

学会の許容濃度等委員会勧告の騒音の許容基準は１９６９年に勧告されたもので、

最古のものの一つと思われる。しかしその根拠は、被験者を対象とした緻密な騒音

曝露実験結果に基づいたものであった。現在までに、それを覆すようなデータは

報告されていないと思われるが、基準設定の経緯について述べ、その妥当性に

ついて論じる。

騒音の許容基準とその妥当性(スライドＰＤＦ)

 【教育講演】

演者：労働者健康福祉機構　関東労災病院　院長

調所 廣之 先生

演題：騒音職場の聴覚管理 現状と将来

加部勇¹⁾、幸地勇¹⁾、鶴岡寛子¹⁾、利根川豊子¹⁾、傳田郁夫²⁾、

野々木麻里²⁾、對木博一³⁾、田中茂⁴⁾

¹⁾ 古河電気工業株式会社、²⁾ スリーエムヘルスケア株式会社、

³⁾ 株式会社ニコンビジネスサービス、⁴⁾ 十文字学園女子大学

（２）耳栓はどこまで使えるか

中村文、高橋公子、井上仁郎、川波祥子、堀江正知

産業医科大学産業保健管理学

（３）鉄鋼業における騒音障害防止対策の試み

山下真紀子、島本明美、高橋秀和、横田敦子、前田幸子

JFEスチール株式会社　西日本製鉄所

（４）欧米の基準に準じた、リスクに基づく騒音障害防止プログラムの実践と結果

橋本晴男、中原浩彦

エクソンモービル有限会社　医務産業衛生部