第29回騒音障害防止研究会を第97回日本産業衛生学会in広島にて開催いたします。

第29回騒音障害防止研究会
日 時:2024年5月25日(土)15:00~15:50
会 場:第97回日本産業衛生学会in広島  第11会場(中国新聞社ビル 7F 703)広島県広島市中区土橋町7

※オンライン(Zoom)とのハイブリッド開催

特別講演「中高年労働者の難聴による認知症のリスク」

佐治 直樹(国立長寿医療研究センター もの忘れセンター客員研究員)

座長:佐々木 直子(佐々木労働衛生コンサルタント事務所)  

※オンライン参加を希望する場合は以下より事前参加登録をお願い致します。 https://forms.office.com/r/0r2c3YcP3S

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第28回騒音障害防止研究会(無事終了いたしました)

第28回騒音障害防止研究会
日 時:2023年11月17日(金)13:30~16:15

会 場:ふれあい会議室 田町No44(東京都港区芝5丁目32-9Ecs第5ビル5F)

※オンライン(Zoom)とのハイブリッド開催

一般口演

座長:永野 千景(産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学)

  1. 手持動力工具を用いた作業における騒音個人ばく露測定の実際

〇永野 千景,中尾 由美,堀江 正知(産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学)

近年,製造業では手持動力工具を用いた作業を行ったり,一人の作業者が複数の機器を操作したりすることが多い.一日の中で労働者が複数の騒音職場を移動して作業する場合や間欠騒音など,騒音の発生状況に変動が大きい場合,従来の定点における騒音測定では,作業者への実質的な騒音ばく露量を正しく評価できない.欧米では個人ばく露測定が作業者のリスク評価を行うために導入されており,サウンドレベルメータは,騒音対策のための音源調査や衝撃音の精密測定を行う場合に使用されている.「騒音障害防止のためのガイドライン」の令和5年4月20日改正を機に,日本でも作業者が手持動力工具を用いる場合など,騒音源が移動するような作業場では個人ばく露測定が推奨されるようになった.そこで,実際に手持動力工具を使用する騒音作業場で個人ばく露測定を行い,従来の定点における測定方法によるばく露量との比較および,その聴力への影響を報告した.

 

  1. 新JIS規格に準じた耳栓・耳覆い併用時の遮音性能測定

〇横山 栄,小林知尋(一般財団法人 小林理学研究所)

2023年4月に改訂された騒音障害防止のためのガイドラインの解説では,聴覚保護具の使用について,「非常に強烈な騒音に対しては耳栓と耳覆いとの併用が有効である」ことが明記された.しかしながら,耳栓と耳覆いを併用した場合の遮音性能については公表されているデータが少なく,N. Trompetteらの論文によれば,耳栓とイヤーマフを併用した場合でも,評価指標SNRによる遮音性能の増加分は単独装着時の性能が高い方の聴覚保護具に対し10 dB程度であり,周波数帯域によっては,併用による効果が非常に小さい結果が示されている.当研究所では,2020年に聴覚保護具の遮音性能測定法に関するJIS規格(JIS T 8161-1)が改定されたのを機に,無響室でJIS規格に準じた測定用システムを構築しており,本報では,これにより耳栓と耳覆い併用時の遮音性能測定を実施した結果を報告した.

 

  1. 3. 騒音環境下で耳栓を装着した際の語音に対する可聴閾値の検討

〇日比野 浩之1,永野 千景2,堀江 正知2,井上 仁郎31㈱丸井グループ ウェルビーイング推進部,2産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学,3井上音響リサーチ)

騒音職場に従事する労働者は騒音性難聴のリスクがあり,耳栓等による聴覚保護と作業指示や危険警告等の必要な音声聴取とを両立させることが安全衛生管理として求められる.そこで,騒音環境下で耳栓を装着した際の語音明瞭度を非装着時と比較した.健聴者41人を対象に背景騒音がない条件及び80,85,90dB(A)のピンクノイズ下で2種類の耳栓を装着させ,日本語の2音節単語に対する90%語音明瞭度を達成するのに必要な音圧レベルを測定した.背景騒音下における90%語音明瞭度を達成するのに必要な音圧レベルを耳栓未装着と装着時で比較したところ,有意差を認めなかった.これは,背景騒音下で耳栓を装着した場合,語音に対する聴取妨害は耳栓によるものより背景騒音によるものの影響の方が大きくなり,耳栓の遮音特性の影響が相対的に小さくなるので,耳栓未装着時と比較して90%語音明瞭度を達成するのに必要な音圧レベルに有意差がなくなったと考えた.よって,背景騒音下における耳栓の装着は音声コミュニケーションの阻害要因とならないことが分かった.

 

  1. 音声伝播経路が異なる収音デバイスを高騒音下で使用した際の語音明瞭度の比較

〇中尾 由美1,2,永野 千景2,門脇 正天3,井上 仁郎4,堀江 正知2(1㈱中尾労働衛生コンサルタント事務所ワーク&ヘルス,2産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学,3ENEOS㈱ 中央技術研究所 技術戦略室 事業創出推進グループ,4井上音響リサーチ)

 

騒音作業場では労働者の騒音性難聴防止のため耳栓等の聴覚保護具を使用することが推奨されている.一方,業務遂行や事故防止のために必要な音声の聴取も重要であり,これらを両立させるためのツールが求められている.現在,「通信機能付き騒音低減デバイス」が上市されており,音声が体内組織を伝導するもの(以下,体内組織デバイス)と気導のもの(以下,気導デバイス)がある.本研究では,これらのデバイスを騒音環境下で使用した際の3音節単語に対する語音了解閾値を比較した.背景騒音があり,イヤーマフを装着している条件では体内組織デバイスの方が気導デバイスより有意に語音了解閾値が低かった(右耳).気導デバイスはイヤーマフによって,いずれの音も遮音されたが,体内組織デバイス使用においては,背景騒音はイヤーマフで遮音されたが,発話音声はイヤーマフの影響を受けずに体内組織を介して収音されたためと考えた.

懇親会

懇親会は最少催行人数に達しなかったため中止いたしました。

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第27回騒音障害防止研究会(無事終了いたしました)

第27回騒音障害防止研究会
日 時:2023年5月12日(金)15:30~17:30
会 場:ライトキューブ宇都宮(栃木県宇都宮市宮みらい120
https://light-cube.jp/

第96回日本産業衛生学会 https://convention.jtbcom.co.jp/sanei96/index.html
産業衛生技術部会フォーラム」(ハイブリッド 詳しくは学会HP参照)
共催:騒音障害防止研究会
内 容 :
これからの騒音障害予防対策について
座長         齊藤 宏之(労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所)

1.騒音障害防止ガイドライン改正:30年ぶりの改正、改正の目的や概要の解説
井上 仁郎(井上音響リサーチ)

2.国内の騒音曝露の実態紹介
佐々木 直子(佐々木労働衛生コンサルタント事務所)

3.旧ガイドラインに基づく騒音対策の実施状況
永野 千景(産業医科大学産業生態科学研究所産業保健管理学)

4.化学物質による不可逆性難聴
森岡 郁晴(和歌山県立医科大学保健看護学部)

5.今後の騒音障害防止管理について
中原 浩彦(NAOSHコンサルティング)

 

第26回騒音障害防止研究会(無事終了いたしました)

第26回騒音障害防止研究会
日 時:2022年11月11日(金)13:00~16:00
会 場:中小企業会館(東京都中央区銀座2-10-18)
オンライン(Zoom)とのハイブリッド開催
内 容 :一般口演
1.        騒音障害防止のためのリスクマネジメントの提案
〇中市健志,上松葵
リオン株式会社  技術開発センター  R&D 室
 
2.        耳栓遮音性能測定装置(フィットテスト)の開発
〇上松 葵,中市 健志
リオン株式会社  技術開発センター  R&D 室

3.        騒音環境下での警告音の種類による可聴閾値の差異について
〇阪上 拓 1,永野 千景 1,佐藤 教昭 2,堀江 正知 1,井上 仁郎 3
1 産業医科大学  産業生態科学研究所  産業保健管理学
2 産業医科大学  共同利用研究センター
3 井上音響リサーチ

4.        ハンドグラインダー作業とプレス加工作業における作業環境測定と騒音ばく露測定結果の比較
〇東久保 一朗,上松 葵,山下 大輔,馬屋原 博光,佐藤 成,中市 健志
中央労働災害防止協会
参加者数 40人(オンライン参加含む)

第25回騒音障害防止研究会(無事終了いたしました)

第25回騒音障害防止研究会
会 場:現地、オンライン開催
参加無料、事前申込不要
日 時:2022年5月26日(木)11:00~12:00
内 容 :特別講演
「聴覚保護具JIS改正について -正しい選択と着用法-」井上 仁郎井上音響リサーチ
 防音保護具のJIS規格である「防音保護具」T8161が令和2年4月25日に改定され、以下の規格となった。(新JISと呼ぶ)
T 8161-1 聴覚保護具(防音保護具)ー第1部:遮音値の主観的測定方法
T 8161-2 聴覚保護具(防音保護具)ー第2部:着用時の実効A特性重み付け音圧レベルの推定
 大きな変更点としては、今までは「防音保護具」という用語が使用されていたが、「聴覚保護具」に変更となった。遮音性能表示は、旧JISでは、第1種・第2種耳栓という2通りの分類があったが、これは廃止され、新JISでは、オクターブバンド、HML、SNRの3種類の遮音値をdB表示したものになった(例えば、SNR 25という表示)。
 着用者が聴覚保護具を着用することによって、実際にA特性重み付け音圧レベルで何dBのばく露をうけているかを推定できるようになった。推定を行うために、遮音性能の他に必要な情報は、オクターブバンド法では騒音のオクターブバンド分析結果、HML法では騒音の作業環境測定結果(dB A)と騒音のC特性重み付け音圧レベル(dB C)が必要となる。SNR遮音性能の場合は、騒音のC特性重み付け音圧レベル(dB C)が必要だが、条件が合えば、騒音の作業環境測定結果(dB A)が代用できる場合もある。
 着用者がA特性重み付け音圧レベルで何dBの曝露をうけているかを予測できれば、対象騒音職場の騒音環境において、使用者が適切な遮音性能の聴覚保護具を選択可能になる。
講演では、評価法は簡易であるが実用的であるSNRの解説を中心にし、旧JISと新JISの相違点を解説し、騒音職場でのSNRの活用に必要な、聴覚保護具の正しい選択と着用法、着用指導法、交換時期、等を分かりやすく解説した。
参加者数 50
講演資料  
https://drive.google.com/file/d/1nr4P_ixdWw3_4Us7IA7Tqhp0pM5Am0Z5/view?usp=sharing

第24回騒音障害防止研究会(web開催、無事終了いたしました)

第24回騒音障害防止研究会
会 場:web開催
参加無料、事前申込不要
日 時:2021年11月5日(金)13:00-15:00予定
内 容 :一般口演
座 長:
永野 千景(産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学)

演題1. 騒音環境下での警告音の種類による可聴閾値の差異について
〇阪上 拓1、永野 千景1、佐藤 教昭2、堀江 正知1、井上 仁郎3
1産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
2産業医科大学 共同利用研究センター
3井上音響リサーチ
労働現場では危険箇所や危険の発生を回転灯や表示等で視覚に訴えたり、警告信号音や会話等による音声コミュニケーションで聴覚に伝達したりして労働災害を防止している。ISO 7731においては聴覚危険信号の条件としてA特性音圧レベルが65dB以上であること、周囲騒音の音圧レベルを15dB超えること、もしくは音圧レベルがこれらの条件を満たさなくても危険信号の周波数または時間的分布が周囲騒音の特性から明瞭に異なることを推奨している。さらには、聴覚障害を持った者または聴覚保護具を着用した者がいる場合、特別な配慮をすることが望ましいとしている。現在、日本の労働現場ではフォークリフトや機械設備の警告音として、様々な警告音が使用されており、特にクラシック音楽や童謡、歌謡曲のメロディを使用した多様な周波数帯域の警告音が普及している。今回、騒音環境下でこれらのメロディ警告音に対する可聴閾値を測定し、その有用性について検討することを計画したので報告する。
 
演題2. 呼吸用保護具及び飛沫飛散防止器具の装着による音声コミュニケーションへの影響評価
〇永野 千景1、香世山 隆弘2、阪上 拓1、佐藤 教昭3、堀江 正知1、井上 仁郎4
1産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
2 産業医科大学 医学部3年
3産業医科大学 共同利用研究センター
4井上音響リサーチ
粉じんや化学物質を取り扱う作業に従事する労働者は、これらのばく露を防止するため、呼吸用保護具を着用しているが、これらの装着下では音声伝達が妨げられてしまう。このような作業場では同時に騒音にばく露されることも多く、会話や作業指示といった音声コミュニケーションエラーの原因となっている可能性がある。米国保健社会福祉省(NIOSH)は呼吸用保護具の装着下でModified Rhyme Test (MRT) scoreが70%以上を保たれるよう求めている。さらに現在、新型コロナウイルス感染拡大防止策として、衛生用マスク等の飛沫飛散防止器具が広く使用されており、これらの装着で音声伝達が妨げられる可能性がある。今回、呼吸用保護具及び飛沫飛散防止器具(以下、プロテクタ)を装着可能な実験用マネキンを用い、マネキンに組み込まれたスピーカーから音声を発生させ、一定の距離における周波数分析を行うことで、プロテクタ装着下での音声伝達の減衰を評価したので報告する。

演題3.     騒音作業場3管理の評価についての事例報告
〇岩佐 かおり
医療法人社団 如水会 今村病院 健康管理センター
食品製造加工業において、番重洗浄機付近で(簡易測定で90.1 dB)の騒音があった。対策として作業3管理を見直しした。作業環境管理においては、職場環境測定の結果、A測定は83.9 dB、83.4 dBであり、第1管理区分であった。
騒音低減策として、作業者と騒音源を離す対策を行い、取り出し口の間口を長くした。他の遮音や吸音材の装着を検討したが、作業工程上不可能であった。
健康管理においては、騒音健診を実施した結果、当該作業に従事している6名の内、管理区分B1、2名、管理区分B2、1名であり、騒音による聴力障害の相関関係が疑われたが、内2名は既往に耳鼻科疾患があり、オージオグラムが典型的な騒音性難聴のパターンではないことから、この作業場での騒音曝露と聴力有所見の因果関係は、弱いと考えられた。しかし、作業管理としては、騒音保護具の未着用であったため、今後の聴力経過をみる必要があることや、騒音保護具の装着効果を見るためにも、騒音保護具(イヤーマフ)の着用を指導した。今後も、長期的に評価を行う必要があると考えられる。
 
演題.     コールセンターにおけるヘッドホンからのばく露騒音の測定手法について
〇佐々木 直子
佐々木労働衛生コンサルタント事務所
コールセンターは金融・保険業やサービス業、小売業などにおいて顧客サービスの向上のために近年増加傾向にある。ここでは労働者が通信端末にヘッドセット(マイクロホンを一体化したヘッドホン)を接続して顧客と会話する。この際、音量が大きすぎると、騒音曝露による聴力障害が発生する可能性が危惧されている。
 ヘッドホンからの曝露を測定する方法としてはISO11904-2で音圧測定用マネキン(KEMER)を用いる測定法、および、ISO11904-1で耳内マイクロホンを用いる測定法が定められているが、実際の作業者の騒音曝露を作業の邪魔にならないように測定するためには、どちらの方法でも困難である。
本研究では、両側の外耳口にかけるタイプのマイクロホン(以下、両耳マイクロホン)を用い、コールセンターで業務をしている労働者を対象にヘッドホンから提示される音圧レベルを測定した。両耳マイクロホンは作業者の両耳の曝露を同時に、かつ作業性を損なうことなく測定できる。先行研究で用いられている測定方法と比較し、両耳マイクロホンの業務中の曝露の評価方法としての有効性を検討した。
参加者数 45

第23回騒音障害防止研究会(web開催、無事終了いたしました)

会 場:web開催(Zoom )
日 時:2021年5月21日(金)13:00-14:30
内 容 :特別講演
演 題 「労働者における生活習慣による聴力への影響」
座長:三菱ふそうトラック・バス株式会社 産業医 佐々木 直子先生
講演1:桑原 恵介先生
    帝京大学 大学院公衆衛生学研究科 講師
    国立国際医療研究センター 特任研究員 
講演2:長濱さつ絵先生
東京ガスカスタマーサポート株式会社 産業医
全日本労働福祉協会 主任研究員 
参加者数 
35

第22回騒音障害防止研究会(web開催、無事終了いたしました)

会 場:web開催(Zoom )
参加方法:ミーティングIDとPWは事務局にお問い合わせください。
日 時:2020年11月6日(金)15:00-17:00
内 容 :一般口演
演 題
演題1「騒音下における聴覚保護具着用時の年齢及び純音聴力による
   語音明瞭度の比較」
   日比野 浩之
   (産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学研究室)
演題2「日本の事業場における騒音対策についての好事例調査」
   永野 千景
   (産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学研究室)
演題3 「A印刷機の騒音改善」
   中嶋 智史 (3Mジャパンイノベーション株式会社)
演題4「騒音障害防止のための教育用コンテンツ開発(第2報)」
   寶珠山 夏子
   (産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学研究室)
演題5「トラック組立ラインにおける個人曝露測定と結果に基づく
    聴力保護のトレーニング
   ‐3M E-A-Rfit™ Dual-Ear Validation Systemを用いた教育‐」
   佐々木 直子(三菱ふそうトラック・バス株式会社)
参加者数 35
世話人会 :14:00-14:50

第21回騒音障害防止研究会(無事終了いたしました)

会 場 ハロー貸会議室新橋 G会議室
住 所 東京都港区新橋2-16-1 ニュー新橋ビル8階 802
日 時2019年11月15日(金)  13:30-16:00 13時開場
内 容 騒音障害防止に関する一般口演
演 題座長 井上仁郎(産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学)

1. 騒音障害防止のための教育用コンテンツ開発
  寶珠山 夏子、日比野 浩之、永野千景、井上 仁郎、堀江 正知、國谷 勲、池田 啓介、原 直彬
 産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
  スリーエム ジャパン株式会社

2. 騒音下の聴覚保護具着用時における若年者と中高年者の語音明瞭度の比較
日比野 浩之、寶珠山 夏子、橋本 花穂里、福澤 君枝、森 貴美代、永野 千景、井上 仁郎、堀江 正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学

3. 日本国内の事業場における騒音障害防止対策の実態についての研究 第2報
永野 千景、井上 仁郎、堀江 正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学

4. 職場騒音管理はWHO-ITU勧告とどのような整合性をとるべきなのか
中川雅文
国際医療福祉大学病院耳鼻咽喉科、那須塩原市

5. 非可聴低周波騒音は本当に考慮しなくても良いのか
中川 雅文
国際医療福祉大学病院耳鼻咽喉科、那須塩原市
参加者数
世話人会 同日 11:00-13:00 世話人会を開催いたします。
議題:
1.運営報告
2.今後の研究会活動方針について
3.その他

第20回騒音障害防止研究会(無事終了いたしました)

会 場第92回日本産業衛生学会(名古屋国際会議場)

 

第16会場(2号館3階 会議室231)

URLhttps://www.congre.co.jp/sanei92/index.html
日 時2019年5月23日(木)13:30~15:00
参加者67名
テーマリスクアセスメントに基づく騒音障害防止対策
概要日本では、「騒音障害防止のためのガイドライン(平成4年
10月1日付基発第546号、以下、ガイドライン)」に基づき、
作業環境測定によるリスク評価と健康診断に基づく健康管理が
行われている。
ガイドライン制定から4半世紀以上、改訂なく経過している。
化学物質にみられるように、リスクアセスメントは、個人の
方向にシフトしてきているが、騒音については、作業環境と
いう「場」の管理だけを実施している。
海外では、聴力保護プログラム(Hearing Conservation
Program)というリスクマネジメントシステムを導入することの
推奨、個人のリスクアセスメントに曝露計を用いること、
雇い入れ時の聴力からどれだけ低下したかを表すStandard
Threshold Shiftの利用など、新しい聴力保護の考え方が
採用されている。
国内では、聴覚保護具(防音保護具)のJIS規格も改訂中であり、
現場の騒音に対して、より適切な保護具の選択が可能になる。
このような現状に対して、これから日本はどのような騒音障害
防止対策を実施していくのが好ましいのかを、歴史的な視点も
加えて、経験豊かなパネリストを迎えて議論する。
座長
演者
座長:井上仁郎(産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学)
演者:伊藤昭好(産業医科大学 産業保健学部 安全衛生マネジメント)、
佐々木直子(三菱ふそうトラック・バス株式会社)、
中原浩彦(JXTGエネルギー株式会社)、
和田哲郎(筑波大学 医学医療系耳鼻咽喉科)、
【指定発言】近藤充輔(近藤労働衛生コンサルタント事務所)
資料伊藤昭好中原浩彦近藤充輔和田哲郎