騒音障害防止研究会Society of Occupational Hearing Loss

〒105-0004　東京都港区新橋2-16-1　ニュー新橋ビル8階　802

1. 日本国内の事業場における騒音障害防止対策の実態についての研究
永野　千景、井上　仁郎、堀江　正知
産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学

2. 等価騒音レベルの測定方法として個人曝露測定を用いた事例の報告
佐々木　直子1、井上　仁郎2、堀江　正知2
1． 三菱ふそうトラック・バス株式会社
2． 産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学

3. オクターブ法、HML法、SNR法を適用した実際の騒音現場における
計算の差について
井上仁郎
産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学

4. 騒音性難聴防止のための取り組みー耳鼻咽喉科医の立場からー
原田　竜彦
国際医療福祉大学医学部・同熱海病院耳鼻咽喉科

日　時：2018年9月14日（金）14:00～15:00

会　場：ハロー貸会議室新橋　G会議室（研究会と同じ場所です）

1. エアーブロー工具のノズル別の騒音測定
竹澤　公子1、井上　仁郎2、森　弘毅1、堀江　正知2
1．東日本旅客鉄道株式会社
2．産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学

2. 騒音の個人ばく露測定を活用した安全衛生教育、及び、
騒音のばく露防止対策の取り組み
中家　隆博1、安田　知恵1、田中　進太郎2、宮内　祐介3、竹内　靖人3
1． 関西環境科学株式会社
2． 株式会社アイデック
3． 中央労働災害防止協会

3. 騒音個人曝露測定の試行からの考察
佐々木　直子1、井上　仁郎2、堀江　正知2
1． 三菱ふそうトラック・バス株式会社
2． 産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学

4. SNRとNRRの計算法
井上仁郎
産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学

5. 最新聴覚保護具の動向について
傳田　郁夫
スリーエム ジャパン㈱　安全衛生製品技術部

議題：

１．今後の研究会活動方針について

２．会計報告等

３．その他

（東京ビッグサイトTFTビル）

第5会場（研修室904）

大学リンク２

講演資料

日本語の総説
1. 加藤昌志. 環境因子により誘発される疾患：低周波騒音による平衡機能障害.
医学のあゆみ252(13):1299-1300, 2015.3
2. 大神信孝、飯田真智子、小又尉広、中野千尋、呉雯婷、李香、加藤昌志.
環境ストレスと関連する聴覚系疾患の解析.
日本衛生学雑誌 70（2）:100-104, 2015.

英語の原著論文

1. Ohgami N, Ida M, Shimotake T, Sakashita N, Sone M, Nakashima T,
Tabuchi K, Hoshino T, Shimada A, Tsuzuki T, Yamamoto M, Sobue G,
Jijiwa M, Asai N, Hara A, Takahashi M, Kato M:
c-Ret–mediated hearing loss in mice with Hirschsprung disease.
Proc Natl Acad Sci USA 107(29):13051-6, 2010.
2. Ida-Eto M, Ohgami N, Iida M, Yajima I, Kumasaka MY, Takaiwa K,
Kimitsuki T, Sone M, Nakashima T, Tsuzuki T, Komune S, Yanagisawa M,
Kato M.
Requirement of endothelin receptor B expressed in spiral ganglion
neurons for postnatal development of hearing.
J Biol Chem, 286(34):29621-6, 2011.
3. Ohgami N, Ida-Etoh M, Sakashita N, Sone M, Nakashima N,
Tabuchi K, Hoshino T, Shimada A, Tsuzuki T, Yamamoto M, Sobue G,
Jijiwa M, Asai N, Hara A, Takahashi M, Kato M.
Partial impairment of c-Ret at tyrosine 1062 accelerates age-related
hearing loss in mice. Neurobiol Aging 33(3):626.e25-34, 2012.
4. Tamura H, Ohgami N, Yajima I, Iida M, Ohgami K, Fujii N, Itabe H,
Kusudo T, Yamashita H, Kato M.
Chronic exposure to low frequency noise at moderate levels causes
impaired balance in mice. PLoS ONE 7(6):e39807, 2012.
5. Ohgami N, Mitsumatsu Y, Ahsan Nazmul, Akhand AA, Li X, Iida M,
Yajima I, Naito M, Wakai K, Ohnuma S and Kato M.
Epidemiological analysis of the association between
hearing and barium in humans.
J Expo Sci Environ Epidemiol 26(5):488-93, 2016.
6. Ohgami N, Oshino R, Ninomiya H, Li X, Kato M, Yajima I, Kato M.
Risk assessment of neonatal exposure to low frequency noise
based on balance in mice.
Front Behav Neurosci in press, 2017.

1. 騒音職場における個人曝露測定の有効性の検討

竹澤公子1、井上仁郎2、森弘毅1、堀江正知2、川波祥子2

1. 東日本旅客鉄道株式会社

2. 産業医科大学　産業医生態科学研究所　産業保健管理学

2. 騒音個人曝露測定の企業内での活用について

佐々木直子1、小笠原隆将1、伝田郁夫2、井上仁郎3、堀江正知3

1. 三菱ふそうトラック・バス株式会社

2. スリーエムヘルスケア株式会社

3. 産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学教室

3. 音響傷害による難聴予防の考え方は再定義されるべきか？

中川雅文1、川森雅仁2、鈴木雅弘3

1. 国際医療福祉大学病院耳鼻咽喉科

2. 慶応義塾大学大学院 政策・メディア研究科

3. KDDI研究所　開発センター

4. 会話可能であることを謳う耳栓の遮音性能および騒音下の語音弁別能の検証

横谷俊孝、井上仁郎、高畑真司、堀江正知、川波祥子

   産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学教室

5. 騒音職場において一定期間使用後の耳栓への細菌付着と遮音値変化

井上仁郎、中川有美、中村文、川波祥子、堀江正知

   産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学教室

6. 呼吸用保護具の音響特性に関する考察

佐久間卓生1、井上仁郎2、横谷俊孝2、遠藤友貴美2、川波祥子2、堀江正知2

1. JFEスチール株式会社

2. 産業医科大学　産業生態科学研究所　産業保健管理学教室

議題：

１．今後の研究会活動方針について

２．世話人の異動について

３．その他

【演者】     尾崎徹哉（リオン株式会社）
【概要】
騒音職場における騒音性難聴予防のためには、作業環境の
正しいリスクアセスメントを行う必要がある。「騒音障害防止
のためのガイドライン」では、作業環境測定について規定が
あり、管理区分を決定する方法が記述されている。しかしなが
ら、騒音源対策、伝搬路対策、受音者対策を具体的に行う場
合は、等価騒音レベルの測定だけでは不十分である。
今回は、周波数分析法などの音響分析法の解説とともに、日
本産業衛生学会の騒音の許容基準および衝撃音の許容基準
に従ってリスクアセスメントを行うための具体的な音響分析法
について解説する。
講演資料

聴力保護対策ワークショップ

(1) 無響室内での音の性質体験

        (a)音の反射、吸収、回折、減衰、の基本的性質を、

        　音圧測定で確認しながら、実体験する。

        (b)遮音の基礎を体験。

(2) 防音保護具の着用教育ツールの体験

        (a)耳栓チェッカー

        (b)Ear Fit

（１）Hearing Conservation Programの概要について
佐久間卓生（産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学）
プログラムの構成項目は、大きく次のように分類される。

①騒音ハザードの特定とリスク評価、②工学的な騒音対策の検討、③防音保護具の使用、

④訓練と教育、⑤聴力検査。各々についてどのような取り決めをするべきかに触れていき、

プログラムの全体像を概説する。

（２）騒音性難聴防止プログラムの企業での実践事例
中原　浩彦（東燃ゼネラル石油株式会社 川崎工場 環境安全部）
米国の騒音性難聴防止プログラムの企業での実践事例を紹介する。プログラムは、

屋外も対象に含めており、1) ドシメーターを用いた個人ばく露測定に基づくリスク

アセスメントおよび特殊健診によるフォロー、2) 高騒音場所での保護具着用ルール、

特に、95dBAを超える高騒音場所での二重保護具着用の徹底が大きな柱となる。

発表では、具体的な事例を多く交えながら紹介する。

文教会館　202号室